子供の入院費用はいくらかかる？

子供が入院した場合の備えをしていますか？
体の発達や免疫が不完全な子供は、色々な病気のリスクに晒されています。
子供が入院すると、入院費用以外にも様々な出費が必要です。
それでは子供の入院に対して、一体どのような備えをしたら良いのでしょうか。

｜子供の入院や手術にかかる費用はいくら？
厚生労働省の「平成30年度医療保険に関する基礎資料」の「年齢階級別1人当たり医療費」によると、０〜4歳児の入院費は平均90,416円です。
しかし保険が適用されることで、子供の入院費が抑えられます。

2歳児が肺炎で5日間入院した場合の実例をご紹介します。
初・再診料：4,820円
入院料等：64,600円
医学管理等：4,500円
検査：500円
投薬：1,170円
診断群分類：152,110円
合計医療費：227,700円
自己負担額：200円
医療費合計が227,700円という高額に対して、自己負担はたったの200円です。

この理由としては、
・自己負担が2割
・高額療養費制度
・乳幼児医療費助成制度
上記の3点を活用したことによります。

医療費は通常3割負担ですが、未就学児の場合は2割負担で済みます。
「高額療養費制度」は医療費が年収から算出した医療費の上限額を超えた場合に、超過分を負担してくれる制度です。
今回のケースの場合は、80,100円が上限額でした。
それに加え各自治体で展開している乳幼児医療助成制度を利用したことで、200円という子供の入院費を実現しました。

なお医療費とは別に、食事代として5,520円が発生しています。
食事代は保険適用外なので、基本的に全額負担が必要です。
ただし自治体によっては食事代も負担している場合があるので、お住まいの自治体の制度を確認してください。

｜子供の入院費用以外にかかる費用が多いことも
子供が入院することになった場合、子供の入院費以外に、差額ベッド代と大人のベッド代と付添人や家族の食事代が必要になる場合があります。

大人と違い乳幼児の場合は、夜泣きの可能性があります。
大部屋の場合夜泣きをしてしまうと、同室の子供たちに迷惑をかけてしまいます。
よって迷惑をかけるのを防ぐために、子供が入院する時は差額を支払い個室を利用するケースがあるのです。
差額ベッド代は1日平均6,354円もかかります。
大人が付き添いで泊まる場合はそのベッド代もかかるので、ベッド代だけでも高額になるリスクがあります。
また基本的に病院では、付き添い人や家族の食事が出ません。
よって長時間渡り付き添う場合は、外食費用がかかってきます。

また入院が長引くと親の収入にも影響が出る可能性があります。
たとえ欠勤で収入が減っても、入院中も保育料や幼稚園代は全額必要です。
子供の入院費と保育料・幼稚園代で負担が大きくなる点を注意しましょう。

このような公的な保障だけでは賄えない部分も、保険を活用することで出費を抑えることができます。

保険に加入する必要はあるのか

子供であっても病気と無縁なわけではありませんし、ケガに関してはむしろ大人よりも多いかも、と感じることがあります。そんななか、子供が民間の医療保険に入る必要があるかどうか気になるところですが、「子供の医療保険は必要ない」という声も多いです。

子供が入院した場合は、様々な公的助成が受けられます。
確かに公的助成を活用すれば、医療費自体は抑えられるかもしれません。
しかし助成の対象外になる費用については、どうしても負担がかかってしまいます。
そのためいざという時の出費に備え、保険に入るのがおすすめです。
保険に加入することで子供の入院で想定以上の出費があったり、一時的に収入が減ったりした場合のリスクを減らすことができます。

｜かかりそうな費用を事前に確認
子供が入院をすると、入院費のように治療に関係する費用以外にも、お金が必要になる可能性が高いです。
例えば差額のベッド代や付添人の食事代などは公的な補助の対象外です。
入院が長期間になるほど、こういった対象外になるお金の負担が増えてしまいます。
また、欠勤によって収入が減る可能性も考慮しなければなりません。
しかし医療保障の付いた保険に入っておけば、子供の入院費以外の出費にも対応できます。
医療保険はもちろんのこと、学資保険に医療保障を付けることもできますので、ライフプランに合わせて保険加入を検討してみましょう。

まとめ

ここまで見てきたとおり、子供には公的な医療保険制度に加えて自治体の医療費助成があるため、ほかの年代に比べると医療費の負担は小さいようです。しかし、医療費助成は自治体ごとの差があるので、まずは居住している地域の制度を詳しく確認しておくことが大切です。
また、学校やPTAなどの団体を通じて加入している保険があるなら、その内容も再確認するようにしましょう。

そのうえで、わが家の場合はプラスアルファの保障が必要だろうかと検討してみてください。医療保険に加入する場合には、保障期間や保障額を決めて見積もりを比較し、保険料が家計の負担にならない範囲内に収まるように注意しましょう。