子供の教育費はどれくらいかかるの？

子供の将来を考えたときにどうしても気になるのは教育費ですよね。早速ですが、皆さんは子供の教育費についてどれくらい要するかご存知でしょうか？一般的には、幼稚園から大学までに掛かるすべての教育費を換算すると、すべて公立の場合だと約1000万円、すべて私立の場合だと、約2650万円が教育費として必要と言われています。

もちろん一度に必要となる金額ではないのですが、結構な金額であることは事実ですので、心配になるのもしょうがないですよね。その懸念の対策のひとつとして考えられるのが、学資保険です。特徴とポイントを見ていきましょう！

学資保険ってなんですか？

学資保険とは、今後必要となる教育費のために、毎月積み立てをすることで備えることを目的とした保険です。受験や入学など教育費の負担が大きくなるタイミングに備えて、まとまった保険金を受け取れるようにしておくのです。そうすることで、むやみに慌てずに教育費の準備をすることができます。

学資保険の選び方のポイントは？

学資保険は貯蓄型と保障型に分けることができます。それぞれの特徴を説明していきます。

貯蓄型の学資保険について

まず、貯蓄型の学資保険について見ていきましょう。学資保険において重視して把握しておきたいポイントは返戻率というものです。返礼率とは支払った保険料に対して、満期時に受け取れる金額がどのくらいあるのかということを割合で示したものです。

例えば、保険料として保険期間に合計100万円を支払ったとします。そして、保険期間の満期となった際に、受け取れる金額が110万円であれば、返戻率は110％ということになります。貯蓄型の学資保険は返戻率が非常に大事であり、よりたくさんのお金を受け取ることが出来るかどうかという点がポイントになってきます。

貯蓄型の場合のメリットは？

貯蓄型のメリットは、先にお伝えした通り、保険期間の満期時に受け取れる金額が大きくなることです。とはいっても、返戻率は保険会社によって異なります。また、払込期間や受け取りの時期、親や子供の年齢などによっても違ってきます。ですので、貯蓄型の中でも様々な商品と比較してみることが大切です。

貯蓄型の注意しておきたいポイント

貯蓄型の学資保険を検討する際に注意したいのは、途中で解約をすることは非常にデメリットになるということです。学資保険は、基本的に10年や15年などの子供の成長や進学に合わせた払込期間を設定するようになっています。満期時に受け取ることのできる返礼率は、設定した払込期間を満期まで払いきった場合です。 ですので、満期になる前に学資保険を解約してしまった場合、支払った保険料よりも受け取り額が下回ってしまうことがほとんどです。支払った保険料のうち、ある程度の返戻金は解約返戻金という形で受け取れるものの、貯蓄目的で学資保険に加入したのに、受け取り額が減ってしまっては本末転倒となってしまいます。貯蓄型の学資保険を検討する際には、満期まで払いきれる金額かということを、しっかりと考えた上で毎月の保険料を検討することが大事になってきます。

保障型の学資保険について

貯蓄型の特徴については理解できましたでしょうか？次に貯蓄型に対して保障型の学資保険はどういった特徴があるのか説明していきます。

保障型は貯蓄をするという目的よりも、両親や子供に万が一のことが起きてしまった場合に対して備えることを目的とした保険です。

貯蓄型においても、学資保険の保険料を支払う両親が、もし死亡してしまった場合には、それ以降の支払いが免除される、という保障内容がある場合は多いです。ですが、保障型の学資保険では、それに加えて、保険契約者が死亡してしまった場合に満期を迎えるまで教育資金として受け取れる育英年金というものがあったり、子供が怪我や入院をした際の医療保障がセットになったものもあります。

保障内容を充実させ、リスクに備えられる心強い保険ですが、保障型の学資保険においては返戻率が100％以下のものが多いです。保障内容を充実させると、それに反比例する形で返戻率は下がっていくので、既に加入している生命保険などがあれば、それらも考慮に入れながら、保障内容をしっかり検討した上で選択するようにしましょう。

学資保険を利用して将来の教育費に備えよう！

今回は学資保険について説明をしました。自分に合った形を選べば、教育費の備えとしては利用する価値のある保険といえるでしょう。子どもの教育は長期にわたるものです。焦らずにじっくりと検討して、納得のできる選択をできるようにしましょう！