全国共済お役立ちコラム

保障と貯蓄で未来に備える。こども保険の保障内容とは?

こども保険とは、子どもを被保険者として販売されている保険の総称のことで、子どもの教育資金の積み立てやケガ、病気に対して備える保険です。それらの使いみちから、「こども保険」などの商品名で販売されています。では、具体的にどういった保障を受けられるのでしょうか?今回は、こども保険の保障内容を詳しく見ていきましょう。

こども保険の一般的な保障内容とは?

こども保険を扱う保険会社によって、その保障内容や名称に違いはあるものの、「医療保障」「死亡保障」「手術保障」がメインになります。また、「成長祝い金が受け取れる」「被保険者が死亡した場合は以後の支払いが不要」「学資などの貯金ができる」などのメリットもあります。

例えば、登下校時の事故や学校内でのケガによる通院、あるいは入院した場合に保障されるのが一般的な医療保障になります。保険会社によってはさまざまなシーンで保障が用意されています。日射病で病院に運ばれたとき、身体に障害が残ってしまったとき、ひき逃げなどの犯罪に巻き込まれたとき、他人にケガをさせてしまったときなどに保障金が受け取れる場合があります。また、ケガや重い病気になり手術を受ける際にも保険金が支払われます。

その他、子どもの成長に合わせて成長祝い金が受け取れる商品もあります。成長祝い金は思わぬボーナスのように感じますが、それまで自分が積み立ててきたお金を引き出しているだけです。もちろん、引き出したことによって積み立てたお金は減ってしまいます。

一般的なこども保険では契約者である父や母が死亡した、もしくは所定の高度障害を負った場合には、以後の保険料の支払いが不要になります。また、お見舞金と成長祝い金に加え、毎年育英年金として100万円がもらえるケースもあります。

子育ての費用を考えて保険の加入を判断するのがポイント

子育てには多くの費用がかかると言われていますが、実際はどのくらいの費用がかかるものなのでしょうか。その費用は大きく分けて「養育費」と「教育費」の2種類。養育費は食費、服やおもちゃの費用、医療費などが分類され、教育費は学校教育費や塾、習い事などが分類されます。

文部科学省の統計によると養育費については、子どもが成人するまでに約1,500〜2,000万円かかると言われています。

一方、教育費は家庭によって大きく差が出る費用です。まず、私立の学校に通わせるのか公立に通わせるかの選択肢があります。また、中学・高校・大学と進学のレベルも異なります。子どもに大学進学をさせたいと考えているなら塾の費用もかかりますので、より多くの教育費がかかることでしょう。

幼稚園から高校まですべて公立の学校に通った場合で約523万円。すべて私立の学校に通った場合は約1,770万円の費用がかかるとされています。また、大学進学を考えている場合は、公立で約210万円、私立の文系で約360万円、理系で490万円、医歯系の場合は約2,470万円の費用がかかるとされています。

もちろん必要な費用はそれだけじゃありません。親元を離れて大学生活を行う場合は、仕送りも必要になります。月々8~12万円の仕送りの場合、4年間で約400万円~600万。これだけの費用を用意することを考えると、なかなか気が重くなりますね。

そこで役に立つのがこども保険。子どもの養育をサポートする保険です。さまざまな保障を受けられるこども保険ですが、「養育費」「教育費」がかかる子育て。子育ての費用を考えながら、保険への加入を検討するようにしましょう。

こども保険のメリットとデメリットは?

次は、こども保険に加入した際のメリットとデメリットについて考えてみましょう。

こども保険への加入のメリットはもちろん、子どもの万が一に備えられることです。医療保障として考えるのであれば、子どものケガや病気に備えられるという点が、親としては大きなメリットにつながることでしょう。

また、金利が優れている時には保険料以上のリターンが見込めますし、長い期間資産を運用すると、小さい金利でも多くのリターンが返ってきます。加入時に金利が高い場合は多くのリターンが見込めますし、満期金は必ずしも学資金に使う必要がないため、資産運用としても有効な方法のひとつなのです。

こども保険は長期で保険料を積み立てることができる保険商品。一度に支払うのが難しい多額の学資金でも、月々に分けて積み立てることができるため、強制的に学資金を貯められる資産運用の方法でもあります。貯蓄をすることが不得意だと感じている人にとっては、メリットを感じやすい保険商品といえるでしょう。

もちろん、デメリットにも目を向ける必要があります。
こども保険は、長期で保険料を積み立てることを想定して組み立てられている保険商品。保険料を支払うことができなくなった場合、途中で解約はできます。しかし、ほとんどの場合、満期前に支払われる解約払戻金は、それまでに支払ってきた保険料の総額を下回ってしまいます。

そのため、こども保険に加入する際は、将来的なことを考え、支払いが可能な金額で保険料を設定するのがポイント。満期まで安定して保険料を支払うことができるように調整を重ねる必要があります。

また、長期で支払う保険のため、途中で保険会社が破綻する可能性も無視できません。保険会社の格付けなどもチェックしながら慎重に比較・検討しましょう。

こども保険には一般的な保障内容はもちろんのこと、貯蓄型の保険の側面もあります。子どもの生活や将来のことを考慮した保険ですが、保険料が家計を圧迫してしまっては意味がありません。現在の家計の状況を考えながら、子どもにとって必要な保障を検討してみてはいかがでしょうか。