全国共済お役立ちコラム

老後の余生を充実させる、シニア世代の保険選び

2022-6-1

子供が独立するシニア世代には生命保険の高額な死亡保障は必要なくなります。今までは家族ための保険という位置づけでしたが、これからは自分たちのための保険ということになります。
葬儀費用などの整理資金、配偶者の生活費など必要最低限の保障に。整理資金が不安な方は、高齢の方でも加入しやすく、少額から備えられる葬儀保険を検討しましょう。
退職金や預貯金がある方は死亡保障に加入する必要はありません。
ここでは、シニア世代の方が老後の余生を充実させるために、安心できる保険選びができるよう詳しく解説していきたいと思います。

シニア保険とは?

50歳以上になると新たに保険に加入することが難しくなるため、「シニア保険」を開発し簡単な手続きで加入できる老後に備えるための保険です。

保険は健康な人しか加入できない、若い人でないと入れないというイメージがありますが、最近では告知書を提出せずに加入できる「無選択型保険」や簡単な質問をすることで加入条件を緩和して健康に多少不安がある方でも入りやすくした「引受基準緩和型保険」という保険も販売され、以前より保険に加入するハードルが低くなっています。

ただし、年齢が高い人でも加入できるため保険会社としてリスクも高く保険料は割高になっています。

またシニア保険は医療保険以外にも、葬儀費用くらいは準備しておきたいという方向けに死亡保険金が少額に設定された「葬儀保険」の検討もおすすめです。

保険の種類

【万一の時に備える保険】

万一のとき、手元にどれくらいの金額があれば安心かを考えてみましょう。

50歳以降は、子供の成長に伴い死亡保障が高額である必要がなくなる時期です。借入れがあったり子供の年齢が低かったりする場合は、ある程度の資金が必要なので「死亡保険」を、葬儀代や墓の購入費などさえあればよい場合は「葬儀保険」の検討をおすすめします。

◎死亡保険

万一の場合に死亡保険金等を受け取れる保険です。一定期間を保障する定期タイプや一生涯にわたり保障が続く終身タイプがあります。

◎引受基準緩和型/限定告知型の死亡保険

通常の死亡保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されている(引受基準緩和型)タイプや告知する項目が少ない(限定告知型)タイプの死亡保険です。通常の保険よりもハードルが低いことで健康状態に不安がある方でも契約が容易ですが保険料は割高となります。

◎無選択型終身保険

契約時に、健康状態などの告知あるいは医師による診査の必要がない保険で、一生涯の保障が続く死亡保険です。健康上の理由等で通常の終身保険に加入できなかった方も、この無選択型終身保険なら審査がありませんので申込みが可能です。健康上の理由等で通常の保険に加入できない方で少額の死亡保険を契約したいときに役立つのがこのタイプです。

◎少額短期(葬儀保険)

一定の事業規模の範囲で、保険金額が少額、保険期間が1年以内の保険です。葬儀保険は、葬儀費用の準備金に特化した保険です。身内に迷惑はかけたくない自分のことは自分で責任を持ちたいという方に人気です。

 

【病気やケガに備える】

50歳以降は、死亡保障メインから医療保障メインへ移行していく時期です。

病気やケガで入院や手術等をした場合の医療費負担や、長期入院での収入の減少等、思いもよらない出費に備えるために在職中は少し多めの保障を確保しておくのもひとつの考え方です。

また、50歳を過ぎると体調の変化が気になりはじめるので、一生涯保障が続く入院保険があると安心です。終身保障の保険に未加入の方は、健康なうちに加入しておくことがおすすめです

◎医療保険・入院保険

病気やケガの治療を目的とする入院や手術の際に、自己負担額分の医療費や差額ベッド代、交通費などの雑費、場合によっては休職による収入減少分などを補うことを目的とした保険です。

◎がん保険

がん治療のための経済的な備えに特化した保険です。主な保障として、がんと診断されたときに一時金で受け取れる診断給付金、入院したときに日数無制限で受け取れる入院給付金、がん治療のために通院したときに受け取れる通院給付金、がんの手術のときに受け取れる手術給付金があり、これらの保障を組み合わせたものや、さらに特約を付加したものなど多種多様な商品があります

◎引受基準緩和型/限定告知型の医療保険

通常の医療保険と比較して、保険会社の引受基準が緩和されている(引受基準緩和型)タイプや、告知する項目が少ない(限定告知型)タイプの医療保険です。通常の医療保険よりも医的診査に関するハードルが低いことで、健康状態に不安がある方でも契約が容易ですが、その反面保険料は割高となります。

◎少額短期(引受基準緩和型/限定告知型保険)

一定の事業規模の範囲で、保険金額が少額、保険期間が1年以内の保険で少額短期保険業者が引き受ける医療保険です。

◎無選択型医療保険

健康状態などにかかわらず、誰でも契約できるタイプの医療保険です。保険責任開始後に患った病気やケガによる入院、被害事故による死亡補償があります。

 

【老後に備える】

老後や介護が身近な問題となってくる時期です。

50歳以降で「個人年金保険」に加入する場合、個人年金の保険料払込済期間まで5年~15年程度しかありません。一般的な保険料支払方法(月払いなど)を選ぶと払い込む保険料が高額になるので、預貯金や退職金などを利用して一時払いにする方法もあります。

また、公的介護保険だけでは不安な方は「介護保険」の検討をおすすめします。

◎個人年金保険

ライフプランにあわせて、確定年金・有期年金・終身年金の3種類から選択することができる保険です。個人年金保険は、積立感覚で手軽に始められ、年金としてではなく、一時金として受け取ることもできます(一時金の場合、年金として受け取る場合より少ない金額になります)。

◎無選択型個人年金保険

契約時に、健康状態などの告知、あるいは医師による診査の必要がない個人年金保険です。健康上の理由等で通常の個人年金保険に契約できなかった方も、この無選択型個人年金保険なら診査がありません。

◎介護保険

所定の状態が一定期間続いた場合等に「一時金」や「年金」等の保障がある保険です。平成12年(2000年)より、「公的介護保険制度」が導入されておりますが、「介護サービス」に伴う自己負担額は、要介護認定や受けるサービスによって異なり、負担は決して軽くはありません。そこで、将来、万一の場合に介護費用が確保できるよう少しずつでも若いうちから介護保険を準備することが大切です。

◎少額短期(介護保険)

一定の事業規模の範囲で、保険金額が「少額」、保険期間が1年(損害保険分野については2年)以内の保険で、少額短期保険業者が引き受ける介護保険です。この保険は、介護が必要になった時の費用を補填するもので、公的介護保障の上乗せができます。

 

まとめ

若い頃のように家族のために大きな保障と考える必要が少なくなっています。病気になったときに困らない保障、万が一のとき家族が困らない保障など、今の自分にどんな保障が必要かを考えていくことが大切です。不安のない毎日を暮していくために、自分に合った保険を活用していきましょう。