シニアの女性にとって必要な保険とは？

厚生労働省の「平成30年簡易生命表の概況」によると、女性の平均寿命は87.32歳です。また、60歳の人の平均余命は女性で29.04年です。つまり、60歳から先を老後だと考えると、女性には約29年間、老後の暮らしが待っていることになります。充実したセカンドライフを送るためにも、老後資金と一緒に病気や介護のことも考えたいものです。
50～60代頃の女性の特徴としては、多くのがんの発症率が上がりはじめ、健康リスクは高まってきます。しかしながら、女性特有の病気である乳がんや子宮がんなどに限っては発症率のピークを越え、徐々にこれらの病気の心配はあまりしなくてもよくなります。したがって、女性保険はこれから加入するメリットはほとんどないと言えるでしょう。

以前に終身型に入っていれば継続するかを検討するとよいでしょう。しかし、解約する場合には、女性保険の中にはがんや特定の疾病まで手厚い保障が受けられるものもありますので注意が必要です。一度解約すると元の保険料での再契約はできません。
また養育費を考える必要がなくなるので、高額な死亡保障も必要なくなってきます。
そのため、万が一に備えていた死亡保障を減らして、代わりに必要であれば、がん保険等を追加して病気や老後資金に備えるとよいでしょう。

介護問題についても考えましょう！

シニアになると一番心配なのは介護問題です。平均寿命と健康寿命は異なります。亡くなるまでの不健康な時期に当たらない、健康でいられる寿命のことを健康寿命といいます。女性であれば、12年の介護期間を要すると言われています。 介護が必要となった場合には、公的介護を受けることができますが、それだけですべてを賄うのは難しい場合があります。
介護のリスクに備えるために、介護保険にも若い時期から加入できればいいのですが、子育てや住宅購入など、介護よりも優先すべきお金の使用目的があります。

そのため、介護のリスクが高くなる50代60代のシニアになってから介護保険に加入するとよいでしょう。

生命保険は相続対策にも活用できます！

財産をお子様に残したいとお考えの方は、生命保険を相続対策に活用することができます。
生命保険金には相続税の非課税枠があります。死亡保険金の受取人が法定相続人の場合、保険金のうち、500万円×法定相続人の数までは非課税となります。例えば、法定相続人が3人いる場合は死亡保険のうち1,500万円までは非課税となります。

また、死亡保険金は、あらかじめ指定した死亡保険金受取人に必ず支払われるので、遺したい人に確実に遺すことができます。
そして、生命保険金は手続きをすればすぐに受けとることができ、受取人が使用することができます。そのため、葬儀費用や当面の生活費にも活用できます。
万が一、相続税の支払いに困るといった場合には、この相続人を受取人にした生命保険に加入しておけば、受け取った死亡保険金で税金を支払うこともできます。
さらには、被相続人が債務超過により相続を放棄しても、死亡保険金は受け取ることができます。例えば、亡くなった人に借金があり相続財産がマイナスとなる場合には、相続を放棄すれば借金を引き継がなくてすみますが、当然財産は何も受け取れなくなります。しかし、相続人を受取人にした生命保険に加入していた場合、この保険金は相続を放棄しても受け取ることができるのです。

これから必要であるリスクに備えましょう！

女性には就職後、結婚後、出産後、子育て後という保険の見直しに最適な４つのタイミングがありますが、そのすべてのニーズに１本で応えてくれる、万能な保険はありません。
シニアの女性は、健康リスクは高まってきますが、女性特有のがんの発症率がピークを越える時期でもあるので、女性保険や死亡保障を見直してみましょう！

そして、必要となる保険の追加を検討してみましょう！