医療保険はどのようなものがおすすめなのでしょうか？

老後に医療保険を検討する場合、保障内容は最低限でいいと言えます。日本では病気やケガで治療費が発生した場合、公的医療保険制度により、個人の負担割合は年齢や収入に応じて2～3割になります。さらに75歳以上になると、一部例外はありますが、個人での負担は1割にとどまります。
それに加えて、高額療養費制度により、同じ一か月の間にかかった治療費が一定額を超えた場合、その超過分を国が負担してくれます。基本的には70歳以上であれば57,600円が上限となっている方が多いようです。したがって、入院時や手術時に特別な治療や待遇を受けなければ、月の治療費の負担は57,600円を超えないということになります。

ただし、差額ベッド代、食費、娯楽費、被服費などの雑費は公的医療保険制度の対象にはなりません。また、先進医療なども公的医療保険制度の対象にはなりませんので、そのような治療を受けた場合には、その種類によっては高額な治療費を自己負担しなければいけません。
そのため、公的医療保険制度はありますが、特別な治療や待遇を受けることも想定し、最低限の医療保険は備えておきましょう。

また老後であれば、医療保険の種類は終身型がおすすめです。
定期型医療保険は、高齢になってから更新をすると、保険料が大きくなってしまったり、年齢や健康状態によっては、条件の良い保険に加入できなかったり、そもそも加入できる保険が見つからないことも考えられるからです。

死亡保障はどのくらい必要なのでしょうか？

生命保険も基本的には医療保険と同じく高齢の方の場合、終身型がおすすめです。理由も同じく、更新時の保険料が高額になったり、健康状態などにより満期を迎えた後に新たな保険に加入できなかったりする場合があるからです。

老後の死亡保障は、子供が独立している場合、残された家族の生活費をカバーする必要はなく、高額である必要はないと言われています。その場合、死亡保険金の額については、最低限の葬祭費用として200万円～500万円程度を用意しておけば十分でしょう。

しかし、最近では出産時の夫婦の年齢は高齢化していて、定年後も子どもの教育費や生活費がかかるケースも増えています。そういった方は子どもが独立するまでは、死亡保障を確保しておく必要があると言えるでしょう。

さらに死亡保険金の非課税枠を活用すれば、相続対策にもなります。多くの財産を持たれている方は、このような生命保険の節税メリットもしっかりと活用していきたいですね。

介護に対する備えも忘れずに！

老後には介護が必要になるケースも想定しておく必要があります。とくに高齢の方の場合、病気やケガにより介護が必要となる可能性は高くなります。
介護にかかる費用も入院や手術の治療費と同じように、公的な保障があります。65歳以降は第1号被保険者として介護が必要な状態だと認められた場合、自己負担は１割～3割で介護保険サービスを受けることができます。

しかし、介護保険制度は認定を受けた要介護レベルに応じて利用額に制限があり、それを超えた部分は自己負担しなければいけません。また、施設に入居した場合の生活費、一部介護用品、移動時の交通費などは公的介護保険の対象外であり、自己負担がかさんでしまうこともあります。
その場合にも、自己負担額が定められた上限額を超えたときに、その超過分が払い戻しされる高額介護サービス費制度も用意されています。

生命保険文化センターの調査によれば、月々にかかる介護費用の平均は79,200円、介護期間の平均は4年11か月となっています。あくまで平均なのですべての方がこれだけの費用負担をするとは限りません。とはいえ、年金や預貯金で介護費・生活費をカバーすることに不安がある場合は、介護保険への加入も検討するといいと思います。

必要最低限の備えをしましょう！

必要な保障は人それぞれですが、定年後は公的な保障を活用しながら、医療保障、死亡保障ともに最低限の備えがあれば安心ということがわかりました。

さらに、介護保険も検討すればより安心して、老後生活を送ることができそうです。