シニアにはどのような医療保障が必要なのでしょうか？

年を重ねていくと、病気やケガによる入院や手術のリスクは高くなるので、ますます医療保険が必要になってくると思います。現在加入している保険があるのであれば、継続することもいいと思います。終身タイプであれば、保険料が変わらず安心ですね。しかし、年齢によっては保障が小さくなる、保障されなくなるということもあるので、自分が入っている医療保険の内容をきちんと確認しましょう。また、医療保険に未加入の方は小型の医療保障を選択するなどして、必要最低限の保障で保険料を節約することもできます。

75歳以上の方は「後期高齢者医療制度」により、公的な医療保険の対象となる診療を受けたときの負担する費用は、原則としてかかった医療費の1割になります。ただし、現役並みの所得がある人は3割負担になります。また、「高額療養費制度」により、1ヶ月にかかった医療費が自己負担額の上限を超えた場合、一定の金額を超えた分が払い戻されます。

そのため、ある程度の預貯金があるならば、医療保険に加入する必要性は低いでしょう。
しかしながら、公的医療保険が適用されない費用もあります。先進医療や差額ベッド代などが挙げられ、その費用は全額自己負担になります。特に高額といわれている先進医療が、がん治療のための重粒子線治療と陽子線治療で、約300万円かかるものもあり大きな負担になります。公的医療保険が適用にはならない費用を医療保険で備えることができます。

死亡保障はご自身の状況を把握することが大切です！

必要な死亡保障の額は、子どもが独立しているかいないか等の家族の構成や状況によって大きく異なります。既に子どもが独立している場合であれば、高額な死亡保障は必要ありません。ご自身が亡くなった後の葬儀代や遺産相続にかかる費用など、死後の整理に必要となる金額の保障だけでもいいと言えます。その場合には、一生涯保障のある終身タイプの死亡保障がいいと思います。
また生命保険は、生命保険の非課税枠を活用して、相続税対策になります。

資産が多い方は、相続対策としても検討してはいかがでしょうか？

介護保険も検討してみましょう！

シニアの方の中には、今までは暮らしを守ることを優先する場合が多く、介護保険の検討までなかなか手が回らなかった方もいると思います。しかしながら、年齢を重ねるにつれ、病気やケガにより介護が必要となる可能性は高まります。介護保障は、介護リスクへの意識が高まる５０代、６０代に加入するという考え方でも決して遅くありません。

実は、介護にかかる費用も公的な保障があります。平成12年に「公的介護保険制度」が導入されたことによって、40歳以上の方全員が加入者となり保険料を負担し、介護や支援が必要となった場合に、介護サービスを1割から3割の費用を支払うことで利用できるようになりました。しかし、介護の必要度に応じて利用できるサービスと限度額が決まっています。そのため、公的な保障だけではすべてを賄うのは難しい場合があります。
その際に、民間の介護保険を検討する方もいると思います。民間の介護保険では、要介護状態になった場合に「一時金」や「年金」等現金で支払われる現金給付となります。公的な介護保険では、要介護状態になった場合には、介護サービスを受けられる「現物給付」となるため、この点が公的な介護保険と民間の介護保険の違いになります。

また、夫か妻のどちらかが介護が必要になった場合、一時的に必要な金額は90万円近いと言われています。現金はどんな介護状態でも自由に使うことができ、使い勝手がよいと言えます。したがって、公的な保障では不足する費用に介護保険を検討することができます。

無駄のない保険を選びましょう！

シニア世代はライフスタイルの変化により今まで必要だった保障が不要になったり、保険を見直すにはいい時期です。シニアの保障は、死亡保障よりも医療保障や介護保障へのリスクを意識していくことが大切です。不要な保障はなくし、必要な保障にコストを配分するように見直しを行えるといいですね。

老後の資金や保障として無駄のない保険を選びましょう！