シニアの収入別の貯蓄額は？

金融広報中央委員会が調査した「家計の金融行動に関する世論調査 [二人以上世帯調査] [単身世帯調査] (2017年) 」のデータからみてみますと、2人以上世帯で世帯主の年齢が70歳以上の金融資産保有状況を年収別に調査してみますと、全体では金融資産非保有が28.3％。なんと、4分の1は貯蓄ゼロということです。驚きですね。また、平均は1768万円、中央値は600万円でした。

年金システムに恵まれた世代であるかと思いますので、それよいり下の世代とは単純比較はできないかもしれませんが、70歳以上で平均貯蓄額が1700万円ということは、下の世代の方々はそれよりも貯蓄しておく必要があると思いますね。

収入無世帯のうち57.1％が貯蓄ゼロだそうでして、公的や家族からの支援を受けて生活しているのでしょうが、なんとも心もとない状態です。とはいっても、無収入層の平均貯蓄額は931万円ですから、収入はなくともある程度は貯めている世帯ももちろん多数いらっしゃいます。

70歳以上世帯での年間収入は、300万円未満と300～500万円未満の層が一番多くなっています。多くの世帯では、老齢年金が主な収入となりますので、おおよそ300万円前後となるのでしょうか。

300万円未満の世帯は平均1234万円、中央値500万円。300～500万円世帯は平均1854万円、中央値1180万円という結果に。1000万円程度は貯まっている世帯がある程度あるようです。

とはいっても、貯蓄ゼロが2割程度はいるのも現状。同じ年収でも大きな差がでてきております。

老後の生活費を計算してみましょう

シニア世代になりますと、住宅ローンを払い終えており、子供たちも独立されている方が多いかもしれませんので、現役世代よりは毎月かかるコストは大きく下がると思いますので、食費や光熱費、娯楽費や病院通院費用など目安としてどれくらいの金額がかかるのかを計算してみましょう。

また、もらえる年金額の目安をねんきん定期便などで調べてみて、自分たちがいくらのお金をもらい、いくらの生活費がかかるのかを考えて、必要な老後資金を計算してみましょう。

50歳以上の人は、ねんきん定期便やねんきんネットを確認することで、自分が将来どのくらいの年金がもらえるのか、おおよそ知ることができます。

不要な保険は解約しましょう

人生の中で、何度か生命保険の保険金額を減らす、または解約するタイミングがあります。家を買ったときは、多くの人が機構団体信用生命保険特約制度に加入するので、その分、必要保障額は少なくなりますので、家を買った際には高い生命保険に加入する必要は無くなるかもしれません。

また、子どもの独立は、ひとまず親としての責任が終わったということで、必要保障額が減少します。必要がなくなれば躊躇せずに高い生命保険を入っていたら、加入をやめましょう。

また、ある程度預貯金があれば、医療保険の必要性も低くなります。もしものためにお金を使うより、その分を、老後資金として、貯蓄、運用する方が将来のために役に立つ場合もありますので、十分に検討する必要があります。

民間保険会社が販売している保険は、高コストの商品がほとんどです。 老後に備えて、お金を効率的に増やしていくには、ふさわしくありませんので、慎重に考えましょう。

ただ、万が一の病気や事故に備えるためには、月額掛け金が低くて、保証もある共済をお勧めいたします。

全国共済への加入がお勧めです。

老後の生活に備えるためには、しっかりと必要金額を考えて、すこしずつでも老後資金を貯めることが大事ですので、高額な保険の加入はできるだけ見直しを行い、必要最低限度での共済などの加入を検討していきましょう。

「全国共済」などの共済は、毎月の保険料金が安いのが魅力的です。全国共済の「熟年型」の商品は65歳以上の方が入れる共済で、85歳まで安心の保障がされております。毎月の掛け金も2,000円から加入できるため、気軽に加入がしやすいところが特長です。

特約の商品も充実しておりますので、がんや三大疾病などにも手厚い保障を受けることもできます。「熟年新がん特約」は月額プラス1,000円から、「熟年新三大疾病特約」は月額プラス1,200円から用意がされております。

「熟年新三大疾病特約」は、がんに加えて脳卒中や心筋梗塞まで手厚く保障を受け取ることができますので、重度の病気にも備えることができます。

先ほどのがん特約の内容に加えて、脳卒中や心筋梗塞で長期入院が必要になった際も124日目まで保障がされますし、手術や先進医療の治療にも対応しておりますので、長期入院や高額医療費の不安に備えることができます。

また、現役世代の方には、毎月1000円の掛け金で加入ができる「総合保証型」の商品もありますので、大変魅力的です。

また全国共済は毎年の決算で余剰金が発生した際は、割戻金として加入者へお戻しをしておりますので、それを加味すると、より低い掛け金で保障が得られると思います。

老後の貯蓄額や必要な生活費を考える上で、不要な保険に高い金額を毎月かける必要はありませんので、必要な貯蓄額や万が一の場合に必要な保証額などを考えた上で、計画してみてはいかがでしょうか。