火災保険の保険料ってどのように見積もられているの?

自分たちの大切な自宅が火事にあったり、地震や津波などの災害にあったときに、受けた損害を補償してくれるのが火災保険です。ですが一口に火災保険といっても、保険料を見積もってみるとその金額はバラバラで、どうして同じ火災保険なのにこんなに金額が違うのだろうかと悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。今回はそんな火災保険の保険料について、どのように保険料が算出されているのか、どのような項目が関係しているのか、詳しく解説していきたいと思います。
そもそも火災保険とは?
冒頭でも簡単に説明しましたが、火災保険とはその名の通り、住まいが火災の被害に遭った場合に損害を補償する保険です。多くの場合、火災に加えて「落雷」「破裂・爆発」による損害も補償され、さらに保険の種類によっては、「風災」「雪災」「水災」「盗難」による損害なども補償の対象になるものもあります。名前こそは「火災保険」と言いますが、「住まいの損害に備える保険」と思っていただいて良いでしょう。
火災保険の保険料は6つのステップで見積もられる!
火災保険の保険料は主に以下の6つのステップで見積もられます。
- 建物評価額を算出する
- 家財の保障額を算出する
- 建物の構造を確認する
- 保障内容を決める
- 住まいの地域差を計算する
- 契約期間を決める
それでは、それぞれのステップについて詳しく見ていきましょう。
■建物評価額を算出する
火災保険の保険料を算出する際、まず「建物評価額」を算出します。「建物評価額」とは、建物の価値を示す金額で、十分な補償を受け取るために保険金額がどれくらい必要かを考えるベースとなります。また、建物評価額には同じ建物を再築するために必要な金額となる「新価」と、今の建物の価値をベースにする「時価」の2通りがあります。
新価:同じ建物をもう一度建築するために必要な価格
時価:新価-経年劣化額(設備の消耗や建物の老朽化等)
■家財の保険金額を算出する
火災保険の加入方法は「建物のみの保障」「家財のみの保障」「建物と家財の保障」の3パターンがあります。家財も補償対象にしたい場合、家財全部でどれくらいの価値があるのか算出する必要があり、その算出方法には、建物内にある家財金額を一つずつ足していく「積算評価」と、世帯主の年齢や家族構成、建物の面積からおおよその家財金額を算出する「簡易評価」の2通りがあります。
積算評価:家にある家財の金額を一つずつ足していく方法
簡易評価:家族構成や建物の大きさからおおよその金額を算出する方法
■建物の構造を確認する
火災保険の保険料は、建物の構造によっても金額が異なります。なぜなら、耐火性能や構造の違いにより、火災が起きたときの被害や壊れやすさに差が生じるからです。また、保険料を決める際の建物構造は「M構造」「T構造」「H構造」の3つに分けられます。
M構造:Mは「マンション」の頭文字で、コンクリートや石造、レンガ造の共同住宅を指します。
T構造:Tは「耐火」の頭文字で、主にコンクリートや鉄骨造の一般住宅が当てはまります。
H構造:Hは「非耐火」の頭文字で、主に木造の一般住宅が当てはまります。
それぞれの金額差は火災や災害にあった場合のリスクを考慮し、M構造が一番安く、H構造が一番高くなります。
■保障内容を決める
火災保険の保険料は保障内容によっても金額が異なります。基本的な保障として下記のようなものが用意されていますが、保険会社や保険商品によってどの保障を組み合わせられるのか、保障内容によってどれぐらいの金額差が生じるのかが異なるため、自分で差額や料金を計算することは困難です。また一般的に、保障が手厚ければ手厚いほど保険料は高くなりますので、保険料を抑えたい場合は、どの補償が必要か慎重に検討する必要があります。
- 火災、落雷、破裂・爆発の保障
- 風災、雹歳、雪災の保障
- 水災の保障
- 外部からの衝突、水濡れ、盗難の保障
- 破損、汚損の保障
■住まいの地域差を計算する
火災保険の保険料は、過去の災害発生率や今後の災害リスク、地形などのデータを総合的に判断し算出されています。そのため、住んでいる地域によっても保険料に差が生じますが、どれくらいの差が生じるかは公開されていないため、こちらも自分で計算することはできません。
■加入期間を決める
火災保険の保険料は、支払い方法や加入期間によって割引や長期係数が適用されることがあります。割引率は保険会社や保険商品によって異なるため、こちらも自分では計算できませんが、一般的には「長期契約をする」「一括払いをする」ことで、月払や単年契約をするよりも保険料を抑えられることが多いです。
まとめ
いかがでしょうか。このように、火災保険の保険料の見積もりには様々な項目が関連しており、自分で算出することはかなり困難です。ですので、保険料を知りたい場合は、インターネットの一括見積りサイトを利用したり、保険会社へ問い合わせることをおすすめします。