全国共済お役立ちコラム

保険の選び方|子供が産まれた時の保険はどうしたら良いの?

2021-5-3

結婚をすると、家族が増える為に独身の時とはライフスタイルがガラッと変化し、将来のリスクについても良く考えなければならない状況になります。
しかしめでたく子供を授かった場合、世帯主の責任はより大きくなることを頭に入れておかなければなりません。なぜなら、子供が産まれてから独立するまでは生活費だけでなく、教育費などのまとまったお金が必要となるからです。
出産を機に保険の見直し・加入検討する方は多くいますが、そこで大切となる「将来のリスク」や「選び方のポイント」について確認しましょう。

いきなり保険を選ぶ前に!まずは将来設計から

保険は自分達の目的に合っているからこそ効果を発揮します。つまり、「とりあえず保険に入っていれば安心」ではなく、しっかりと自分達のライフプランに合っている商品を選ばなければ、損するだけでなくいざという時に役に立たないものになってしまうのです。

よって、将来のプランを整理することが極めて重要になってきます。

子供が産まれてからの将来設計は、夫婦で以下のようなことを話し合うとよいでしょう。

・働き方(どちらかが専業主婦(主夫)になるのか)
・家族でどのような毎日を過ごしたいか(趣味やレジャー、購入品など)
・子供の学校はどこに通わせるか(公立、私立等)
・子供の習い事等
・住居はどうするのか(賃貸、購入)


ライフイベント表等を作成し、実際にどの項目にどのくらいのお金がかかるのかをわかるようにしておくと安心です

子供が産まれてからの保険を選ぶ際のポイント

将来的な計画を出来る限り明確にしたところで、次は保険を選ぶにあたり今後家庭に起こり得るリスクについて考える必要があります。

リスクは大きく分けて主に3つ挙げられます。

◇死亡のリスク
◇病気・ケガのリスク
◇子育てに関する費用のリスク

つまり、これらのリスクを考慮した上で、以下のようなポイントの優先順位を各ご家庭で決め、保険を選ぶ際の基準にします。

・世帯主が死亡した時の、遺族の十分な生活費の確保
・世帯主が死亡した時の、子供に必要な教育資金の確保
・配偶者が死亡した時の保障の確保
・夫婦が病気やケガになった際の、入院費・医療費等の確保
・子供の教育資金の確保

◎更に、保険に既に加入している方は見直しも必要
結婚を機などにして既に保険に加入している方は、子供が産まれたことでライフスタイルや必要経費などが大きく変わりますので、見直しすることをおすすめします。

その際、まずは以下の内容について確認をしましょう。

・死亡した場合にいくら受け取れるのか
・死亡保険の種類は何か(終身保険、定期保険、収入保障保険)
・病気やケガで入院・通院した際の保障はいくらか
・個人年金保険等に加入している場合、いつまでにどのくらい貯まるのか

見直す場合は上記の内容をまず確認し、余計な保障は省き、必要な保障を追加するなどの対応が必要となります

子供が産まれた後に起こるリスクと保険

先ほど、子供ができてからの家庭に起こり得る3つのリスクを述べましたが、ここではもう少し詳細に「世帯主」「配偶者」「子供」それぞれに起こるリスク、及びそれぞれのリスクに対して備えるべき保険を見ていきましょう。

◎世帯主
世帯主は家計を支えている人になりますので、それだけ責任の大きい立場になります。リスクをよく考え、しっかり備えましょう。

世帯主のリスクは以下が挙げられます。

・死亡のリスク
・病気・ケガのリスク

①死亡リスク
【考えるべきこと】
・自分の葬祭費
・家族の生活費・住居費
・子供の教育費

【備える保険】
・死亡保険(終身保険、定期保険、収入保障保険)

一般的に、葬儀費には終身保険を活用します。万が一の際は一定のまとまったお金を受け取れます。終身保険の解約返戻金を利用して、子供の教育費をカバーする方法もあります。

生活費を考える場合は、収入保障保険で備えると、毎月給与と同じように指定した額を受け取ることができます

②病気・ケガのリスク
【考えるべきこと】
・自分の入院・通院などの医療費
・生活費等

【備える保険】
・医療保険
・がん保険
・就業不能保険

医療保険は入院・その入院前後の通院等に給付金が支払われます。一般的には入院1日5,000円~1万円が多いです。公的医療保険も考慮し、公的医療保険でカバーできないところをこの医療保険で補うという認識になります。

がん保険に関しては、ご自身ががん家系であるかや、不規則な生活等で不安に感じる方は備えておくとよいでしょう。

就業不能保険は、“定められた期間”“所定の就業不能状態”となった場合のみ支払対象となりますので、長期間働けない状態が続いた場合の不安がある時は備えておきましょう。

◎配偶者
配偶者の場合は、世帯主に十分な収入があれば生活リスクは低くなります。

配偶者も世帯主同様、以下のリスクが考えられます。

・死亡のリスク
・病気・ケガのリスク

①死亡リスク
【考えるべきこと】
・自分の葬祭費

【備える保険】
・死亡保険(終身保険、定期保険、収入保障保険)

世帯主の収入で生活していけるのであれば、配偶者は自身の葬儀費のみの備えとして終身保険で十分でしょう。
配偶者の収入もある程度の割合を占めている場合は、収入保障保険を検討しましょう

②病気・ケガのリスク
【考えるべきこと】
・自分の入院・通院などの医療費

【備える保険】
・医療保険
・がん保険
・就業不能保険

基本的に世帯主のケースと同様になりますが、生活費の心配がないのであれば、就業不能保険の必要性は低いと言えます。

◎子供
子供の場合、一般的に死亡保障の必要性はありません。ケガや病気により入院等の可能性はありますが、医療費補助のある自治体が多い為、医療保障の必要有無は住まいの自治体の補助を調べてからの検討が良いでしょう。

よって、主に検討すべきは「教育費」となります。

実際に、中学から大学までの教育費がどのくらいかかるのかをご存じでしょうか?
あくまで平均値にはなりますが、

中学
公立:1,465,191円
私立:4,219,299円

高校(全日制)
公立:1,372,140円
私立:2,909,733円

※3年間の平均合計/※学校外活動費も含む/文部科学省「平成30年度子供の学習費調査」より

大学
国立:2,425,200円
私立(文科系):4,005,542円
私立(理科系):5,432,050円

※4年間の平均合計/文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令」「学生納付金調査結果 平成30年度」「私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額(定員1人当たり)平成30年度」より

となります。

【備える保険】
・学資保険
・終身保険

学資保険は教育資金が計画的に貯蓄でき、保護者(契約者)が死亡した場合は、保険料の払い込みの免除される上に、学資金は受け取れる為安心です。

終身保険を利用する場合は「低解約返戻金型終身保険」に加入し、適切な時期に解約をすれば解約返戻金を受け取ることができる為、教育資金に充てることができます。

まとめ

子供ができると世帯主の責任はより一層大きくなります。ご家庭のライフプランを出来るだけ明確にし、経済面でどのポイントをカバーしなくてはならないのか優先順位を決め、それにそった保険選びをしましょう。