もしも入院したらどれくらいの費用がかかる？

ケガや病気で入院した場合、入院費はどれくらいかかるのでしょうか。いざというときにお金が用意できなくて慌てないために、入院で必要な金額や入院費の負担を軽減できる制度について知っておきましょう。

｜平均的な入院費用
入院した人は、実際にどれくらいの入院費用がかかっているのでしょうか。生命保険文化センターの「令和元年度　生活保障に関する調査」によれば、入院を経験した人のうち、直近の入院時自己負担額は平均で20.8万円という結果が出ています。
費用の割合を見ていくと、最も多いのが「10万円～20万円未満」で、全体のうち30.6％を占めています。次いで多いのが「5万円～10万円未満」で25.7％となり、「20万円～30万円未満」で13.3％、「30万円～50万円未満」で11.7％と続いております。
治療の内容や、入院日数の長さに応じて必要な費用は変わってきますが、入院に備えて10万円～30万円程度は用意しておく必要があるといえるでしょう。

｜入院費用の内訳
平均的な入院費用について解説しましたが、入院費用の内訳がどうなっているのでしょうか。ここからは、入院費用の内訳を解説していきます。

・治療費
医師の指示によって行われる治療のための処置や薬代などを含めた費用です。血液検査、CT、レントゲンなどの検査費用も含まれます。手術やリハビリを受けた場合はさらに費用が追加されます。

・入院基本料
基本的な入院にかかる1日あたりの費用のことです。室料のほかに、医師の診察料や看護師の看護料などのサービスを含めた費用になります。病棟の種類や看護師の配置人数によって、料金が決められます。

・食事代
病院で出される食事代は、入院基本料とは別料金です。健康保険の入院時食事療養費という制度で、自己負担は１食につき460円までに抑えられます。

・差額ベッド代
自ら希望して、少人数の部屋や個室などに入室すると「差額ベッド代」が1日ごとにかかります。この費用は保険適用されず全額自己負担となるので、入院が長期間になるにつれ負担が大きくなるでしょう。

・その他の費用
入院生活では、着替えやパジャマなどの衣類、日用品が必要です。また、家族のお見舞いにかかる交通費も入院費に含まれます。

｜高額療養費制度とは？
入院費などで医療費が高額になる場合は「高額療養費制度」が利用できます。高額療養費制度とは、1カ月の間にかかった医療費が高額になった場合、あらかじめ決められた自己負担額を超えた額を支給される制度です。
この制度は、医療費が高額になってしまったとき、「健康保険が適用されても出費がかさんでしまう…」という不安を解消してくれるものです。
自己負担額は年齢や年収などによって区分が決められています。

ただし、高額療養費制度の対象は公的医療保険で治療を受けた医療費に限られるため、以下のものは対象となりません。
・入院時の食事代
・差額ベッド代
・先進医療にかかる費用（技術料）

例えば、病気やケガで入院・手術をし、その医療費の総額が100万円かかったとします。30歳の年収500万円の人だとすると、高額療養費制度を利用した後の自己負担額はいくらになるのでしょうか。

まず、窓口で健康保険証を提示すれば自己負担額は3割となり、医療費は30万円のみの支払いで済みます。さらに、69歳未満、年収約370万円～約770万円の場合、高額療養費制度を利用した自己負担限度額は、［8万,100円+（医療費-26万7,000円）×1%］です。医療費100万円で計算すると、自己負担額8万7,430円です。

最初に支払った30万円のうち、21万2,570円は返ってきて、最終的に自己負担になるのは8万7,430円で済むことになります。

｜入院費用が払えない場合はどうしたらいい？
そもそも最初に支払う医療費がないという場合にはどうすれば良いのでしょうか。
高額療養費制度とは、最初に支払った医療費のうち、自己負担限度額を超えた医療費が後から戻ってくるというものです。
この場合に利用できる仕組みについて紹介します。

・限度額適用認定証
高額療養費制度は、医療費が後から戻るのに対して、限度額適用認定証は、窓口に提示することで支払う金額が自己負担限度額までになる制度です。限度額適用認定証は、各健康保険の窓口に申請し発行してもらいます。事前に入院で高額な医療費がかかる予定がわかっている場合は、早めに申請しておきましょう。

・高額療養費貸付制度
高額療養費貸付制度は、健康保険組合が高額療養費支給見込み額の8～9割を無利子で貸してくれるというものです。健康保険により仕組みや貸付額が異なりますが、国民健康保険であれば、高額療養費支給見込み額の9割を直接病院に支払ってもらえます。突然の入院で、限度額適用認定証が間に合わないという場合には、この制度を利用すると良いでしょう。

まとめ

入院費用は、年齢と所得によって変わります。家計を圧迫してしまうことがないように、家庭の負担額を事前に確認しておきましょう。また、高額医療費については規定の額を越えた場合、その超えた金額が支給されることも知っておくと安心です。
加えて、病気やケガをしたときの医療費の支払いに不安がある場合は、医療保険を検討してみましょう。