妊娠や出産時に公的な健康保険証は利用できるの？

よく病気や怪我の際に通院時みなさんが使用している公的な各種健康医療保険。基本的に正常分娩での出産時は使えません。
出産のときは絶対安静で入院しているのになぜ？と驚かれる人もいるでしょう。実は出産は治療の必要なケガや病気ではないと捉えられるためです。
しかし、例外もあります。出産前の入院であってもつわりがひどい、妊娠に伴う疾病、出産時の帝王切開分娩などは治療扱いとなり、健康保険証を利用することができます。

民間の医療保険に加入していれば妊娠や出産時も適用できるの？

公的な健康医療保険が正常分娩で利用できないとなれば、次に考えるのは民間の医療保険となりますよね。
しかし、医療保険が適用となるのはあくまで医療行為が必要となった場合のみなのです。
一例を挙げるとすれば、

・重度のつわり
・妊娠高血圧症候群
・貧血
・陣痛促進剤などの投薬
・吸引、鉗子分娩手術
・帝王切開手術

などがあります。
これらも保険の保障内容や入院日数によっては対象とならないこともあるので、事前にチェックしておきましょう！

出産時の入院日数はどのくらい？分娩方法によって保険適用が変わってくる！

出産時の入院日数の平均は6日、入院費用の平均額は約11万円となっています。大部屋か個室かでも料金が異なります。個室の場合はベッドなどの費用がかかります。
そのほかに分娩費用として正常分娩の場合は平均して約25万円の費用がかかりますが、この場合は保険適用外となり自己負担になります。
吸引分娩や鉗子分娩、帝王切開などの手術や治療が伴う出産になった場合には入院日数が数日伸び、もちろん入院費も追加されることになります。しかし、その入院日数分は保険が適用されるのです。
つまり、正常分娩の場合には6日間の入院日数が発生しますが公的な健康医療保険は適用されません。民間の医療保険も適用されないところがほとんどです。
治療や手術が伴ういわゆる「異常分娩」の入院日数に対しては公的な健康保険が適用されます。民間の医療保険に関しても、異常分娩の場合には入院日数や加入コースに準じて適用されることが多いでしょう。

出産以外での妊娠中トラブルで思わぬ入院！保険は使えるの？

出産時以外でも妊娠中の切迫流産や切迫早産、妊娠高血圧症候群など、その他のトラブルで入院する場合もありますよね。
その場合、保険はどのような形で適用されるのでしょうか。具体的に見ていきましょう。
例えば、「分娩前に妊娠高血圧症候群を理由とし入院。その後7日目に正常分娩で出産し、産後を理由として6日間入院した」とします。
この場合には、治療が必要で「公的な健康保険が適用される」出産前7日間分は民間の医療保険も同時に請求の対象になるところが多いでしょう。しかし、正常分娩での出産後の入6日間分の入院費用に関しては治療とみなされないため「公的な健康医療保険の適用なし」ということで民間の医療保険も適用外となります。
この際に「出産前の公的な健康医療保険が適用される入院の場合」であっても注意が必要です。多くの民間医療保険会社では入院日数によって保険が適用されるかどうかが異なってきます。保険契約上で必要入院日数を満たしているかどうかも併せて確認しておきましょう。切迫流産や切迫早産などによる入院に関しても同様です。

大きなポイントとしてチェックしておきたいことは、

１． 妊娠や分娩に伴う疾病の治療を目的とした入院であること
２． 公的な健康保険が適用される入院であること
３． 契約上の必要入院日数を満たしていること

です。
また、民間の医療保険会社に申請する際に診断書の提出をする必要があります。保険会社によっては指定の診断書でなければ受理できないところも多いので、しっかり確認しておきましょう。

まとめ：妊娠前から保険制度をチェックして見直すことで入院日数が長くなっても安心して出産できる

妊娠してから保険に入ろうと思うと民間の医療保険には加入できないところが多いのが現状です。また、加入できたとしても特定部位不担保などといった条件付きの加入になることもあります。
子どもは授かりものですので妊娠してはじめて将来のことを考える人がほとんどかもしれません。しかし、妊娠中や出産は必ずしも予定通りにはいかないのが現状です。思わぬ疾病やトラブルで入院することは珍しくないのです。そんな時、保険に入っていると安心かもしれません。
子どもを持ちたいと考えている方はぜひ、ご自身の加入している保険の見直しをして将来に備えてみてくださいね。