手術費用はどれくらいかかる？平均金額と自己負担しなければいけない費用とは

日帰り手術という場合もありますが、多くの場合手術には入院が伴います。
1日あたりの入院費用を算出すると、平均23,300円となります。
これが入院期間全体の自己負担額の平均にすると208,000円となります。
この費用には医療費以外も含まれています。医療費とは簡単に説明すると治療のための費用です。それ以外にも自己負担する費用が存在します。たとえば

・交通費や家族の宿泊費
・差額ベッド代
・飲食代
・入院や手術の生活費

などが挙げられます。
病院食は全国一律で定められていて1食460円となっています。生活費には手術や入院に必要なものの購入だけでなく、テレビの視聴料やコインランドリー料なども含まれます。
こういったものが手術費用や入院費のほかにかかってくるのです。
疾病の種類や手術内容によって入院期間が長ければ長いほど当然高額な医療費が発生します。

手術費用は公的な健康医療保険でまかなえる？意外と多い高額医療費になった場合の制度

入院や手術の時には公的健康医療保険制度を利用することで自己負担額を軽減することができます。年齢や所得に応じてその自己負担額の割合は異なりますので、確認しておきましょう。
公的な健康医療保険制度は適用する範囲が決められているので注意が必要です。なかには適用外となり、給付が受けられない場合もあります。先ほど説明した自己負担額費用の項目に加え、自由診療の場合や先進医療を受けた場合も保険適用外となり自己負担になります。
しかし、入院や手術費用を軽減できる制度は健康保険証の提示だけではありません。実はさまざまな制度が充実しています。

高額療養費制度
これは医療を受けたときに自己負担額が一定の金額を超えた場合に超えた分の金額が還付される制度です。公的な健康医療保険「国民健康保険」「社会保険」に加入していればだれでも対象になります。自己負担したひと月あたりの費用の合計で算出される仕組みです。年齢や所得に応じて限度額の算出方法が異なりますのであらかじめチェックしておきましょう。また、退院後に申請し、給付までには約3か月かかります。

限度額適用認定証
入院や手術費用の支払いが高額になることが事前にわかっている場合には限度額適用認定証の申請をしておくことをおすすめします。
前述の高額療養費制度の場合、給付までには3ヶ月ほどかかります。一方で、限度額適用認定証を持っている場合、会計の際保険証と同時に提示することで窓口の支払いの段階で自己負担限度額まで支払いを引き下げることができます。

多数該当
これは過去12か月の間に同一世帯で高額療養費の支給を3回以上受けた場合、負担を軽減するための措置です。
高額療養費の支給が4回目以降は自己負担上限額が3回目より引き下げられます。
しかし、適用されるのは同一被保険者のみの治療となります。

手術費用が支払えない！そんなときの公的な「高額医療費貸付制度」とは？

もしも急な手術により高額な手術費用が支払えないという場合にはどうしたら良いのでしょうか。
その際には「高額医療費貸付制度」というものがあります。これは医療費を無利子で借りることができる制度です。
高額療養費が支給されるまでの間、還付される見込み金額の80％～90％ほど借りることができます。支給されるまでの間だけでもカバーしてもらえるのはありがたいですよね。
入院費や手術費用がすぐに準備できない場合でも治療を拒んだりせず、制度を存分に活用して適切な医療を受けるようにしましょう。

民間医療保険に加入することで手術費用はカバーできる？

保険には公的健康医療保険制度だけでなく民間の医療保険もあります。
入院や手術に特化した保障内容を設けている保険商品も数多く取り揃えられています。
しかし民間医療保険も公的健康医療保険で適用されない部分は自己負担額として支払わなければなりません。
それでも、保険に加入していることで医療費に対する保険金の支給により家計をある程度カバーすることができるのです。
保険の掛け金は年齢と共に高額になっていきます。生活費とのバランスを考えながら民間保険の加入を検討してみるのもひとつの手ですね。

まとめ：手術費用は高額になることが多いぶん、負担を軽減することで治療に専念できる

手術費用が思った以上の金額に驚いた人も多いでしょう。病気が再発したり病状によっては手術が複数回にわたったりする場合もあります。
今回の記事を参考に、手術費用に不安を感じて適切な処置が受けられないということがないよう、さまざまな制度を活用しながら治療に専念できるようにしましょう！