がんの治療にはどれくらいお金がかかるのか考えてみる

そもそも、がんの治療にはどれくらいのお金がかかるのでしょうか？

現代の日本においてがんは2人に1人が患う病気といわれています。死因の第1位となっているうえ、その割合も年々増加傾向にあります。

他の病気の治療費と比較すると、がんの治療は高額になる傾向があります。がんになった時に受ける治療法には抗がん剤治療のような化学療法や手術を含む外科的治療、時には放射線療法を行うこともあります。

がんの治療には最新の治療や新しい薬を使用することも多く、これらは保険適用外の診療になっているケースが多いもの。その場合には公的医療保険の対象にはなりません。

直接的な治療による費用のほかにも、入院中の食事や個室など有料の部屋を希望した場合にかかる差額ベッド代など、間接的な費用も必要です。一時金だけでも100万円以上はかかるといわれています。

また、がんの治療は先が見えにくく長期にわたる可能性が高いのが実情です。予想以上に医療費が高額になる場合もあるため、経済的に不安を感じてしまうのも当然です。こうした不安を減らすためのひとつの手段として、高額療養費制度があるのです。

高額療養費制度とは何か？

高額療養費制度とは、年齢や所得区分に応じて1ヶ月に自己負担する医療費の上限を定め、それを超えた分が給付される制度です。がんなどにかかり高額な医療費がかさむと家計の負担が大きくなり、これまでの生活水準を保つことが難しくなることが考えられます。そういったリスクを軽減するために、高額療養費制度が存在しています。

高額療養費制度では、年齢や所得に応じて、本人が支払う医療費の上限が定められています。また、いくつかの条件を満たすことで、さらに負担を軽減する仕組みも設けられています。

高額療養費制度の申請の仕方

それでは高額療養費制度はどのように利用すればいいのでしょうか。その具体的な方法について確認していきましょう。

まず、自分が加入している公的医療保険（健康保険組合、協会けんぽの都道府県支部、共済組合など）に、高額療養費の支給申請書を提出します。申請後、各医療保険で審査され、審査が通ると支給が行われます。

申請には診察を受けた月の翌月初日から2年間という期限がありますので注意しましょう。また、たとえ支給が受けられるとはいえ、申請から3ヶ月程度の時間がかかるため、その点もあらかじめ認識しておきましょう。

高額療養費制度でどれくらい治療費の負担を軽減できるの？

それでは実際にがんなどの病気にかかった際に、どれくらい負担を軽減できるのか、例を参考にしながら確認していきましょう。

前述の通り、支払いの上限額は年齢や年収によって変わってきます。では、対象者が45歳・標準報酬月額が28～50万円の場合はどうでしょうか？

がんで医療費が100万円かかったとします。そのうち窓口負担は3割で、30万円となります。自己負担の上限額が80,100円＋（300万円－26万7,000円）×1%で8万7,430円。窓口負担から自己負担上限額を控除すると、30万円－8万7,430円＝21万9,900円なので、21万9,900円が高額療養費として支給されることになります。結果として、約7割が軽減されたことになります。

さらに負担を軽減する方法もある

高額療養費制度の仕組みをうまく利用することで、さらに医療費を軽減することも可能です。

1人1回分の窓口負担では上限額を超えない場合でも、複数の受診や同じ世帯にいる他の家族（妻や子ども）が同じ医療保険に加入している場合は、それぞれが支払った自己負担額を1ヶ月単位で合算して計算することができます。合算額が上限額を超えれば、超えた分は高額療養費として支給を受けることができます。

また、過去12ヶ月以内に3回以上、上限額に達した場合は、4回目から「多数回該当」の扱いとなり上限額が下がります。前述の45歳・標準報酬月額が28～50万円の場合、上限額は4万4,000円となり、300,000円を窓口で負担していたとしても、256,000円が支給されるため、結果として8割以上が軽減されることになります。

もしもの時のために高額療養費制度について把握しておく

がんなどの大きな病気にかかってしまうと、家族のライフスタイルが一変してしまうこともあるでしょう。あらかじめ高度療養費制度について把握しておけば、もしもの時でもスムースに制度を利用できます。少しでも医療費の負担を減らせるよう、もしもの時に備えた準備は欠かせませんね。