全国共済お役立ちコラム

40代で保険に未加入な人はどれくらい?決断する前に知っておきたいこと

2019-12-1

40代で保険に未加入の人はどれくらい?決断する前に知っておきたいこと
40代に差し掛かると、介護や老後の資金について考え始める方も多いのではないでしょうか。
未加入の場合はこれから入るべきなのでしょうか?
今回は未加入の場合と特に40代という年齢での保険について考えてみましょう!

保険加入率はどれくらいなの?未加入率はなんと10%!?

普段の生活では知人ともあまり保険については話しませんよね?まず、保険加入率がどのようになっているかを見てみましょう。

生命保険文化センターの調べによると、40代の保険加入率は若年層よりも高くなっており、40代の生命保険加入率は男性が約88%、女性が約87%で、20代の生命保険加入率は男性が約58%、女性が約53%となっています。

ですが、逆に考えると、40代の1割の方は生命保険に未加入ということになります。その理由はなんなのでしょうか?

生命保険に未加入である場合によく挙げられる理由はなんでしょうか?

40代では1割程度いる生命保険に未加入である人の理由はどのようなものがあるのでしょうか。

主たる理由として貯蓄が十分あり、支払う保険料が無駄だと感じる、利率が低いため、生命保険の貯蓄性に魅力が感じられない、誰かに財産をのこす必要性がない、養う家族がおらず、独身の場合は葬儀代などであれば貯蓄で対応する、ということが挙げられます。

いずれの理由もたしかにその通りな部分はあります。ですが未加入によるデメリットもあるのです。それを説明していきましょう。

生命保険に未加入の人に生じるデメリットはどんなところにあるの?

では、生命保険に未加入であることによる主なデメリットについて、2つ挙げてみましょう。

まず、養う家族がいる場合、万が一の死亡時に、生活費や子供の教育費が足りなくなる恐れがあることです。家庭の大黒柱である人が亡くなれば、残された配偶者や子どもに多大な影響が及んでしまいます。

貯蓄は十分と考えていても、子どもが独立するまでは様々な費用がかかります。 経済的な理由で子どもが進学を断念しなければならないのはつらいですよね。その時の備えとしても、まとまった保険金が支払われる生命保険や、契約者に万が一の事態が起きた場合、その後の保険料が免除される学資保険に加入していることは心強い備えとなります。

また、未加入の人は年末調整時の節税効果を得られないということもデメリットと言えるかもしれません。

生命保険に加入していると所得税の控除があり、節税効果を得ることができます。また、相続税法においても生命保険は税控除があるため、生命保険に未加入の人より加入していた方が同じ税金を支払うにしてもメリットがあります。

40代で生命保険の加入率が上昇する理由はどこにあるのでしょうか?

さて、未加入の場合のデメリットを見てきたところで、40代で生命保険の加入率が上昇する理由を考えてみましょう。理由には、自分の老後についてイメージを持ちやすい年代であることや、病気にかかるリスクが上昇するという点が挙げられます。また、それらに加え、家族のための支出が増える年代でもあります。

老後の生活を送るための資金は、年金や貯蓄でカバーできると考えている人は多いです。しかし、介護が必要になった際には生活にかかる費用が大幅に増大することになるので、楽観視するのは危険です。病気になってしまった際には入院費や通院費などまとまったお金が必要になることもあるため、しっかりと備えのお金を用意しておく必要性は高いでしょう。

さらに、子どもがいる家庭の場合は高校・大学などの教育費が必要になるタイミングである可能性があり、家族が暮らしていくためにかかる費用の負担も大きくなる傾向があります。

これらの理由から、40代で未加入の人が保険を選ぶときは、保険料の金額と保障内容のバランスが取れているのかを慎重に見直す必要があります。40代に必要な保障内容は死亡保障、医療保障、老後生活資金の貯蓄などが挙げられます。

また、20代・30代で保険に加入している人も40代で契約を見直すことは重要です。40代は、子どもの成長や進学などに伴い環境が大きく変わる年代だからです。保険料を多く支払い過ぎていたり、必要な保障が変わっていたりする可能性は高いので注意しましょう。

40代で保険に未加入でいるかどうかを決断する前にしっかりと検討しましょう!

もちろん、生命保険に加入するか加入しないかは、それぞれの家庭や個人の自由です。ですが、生命保険に未加入であることを決定する前に、これまで説明したポイントを踏まえてしっかりと検討しましょう。

生命保険に未加入だと、人生計画を検討するにあたり、遺族の生活資金が足りなくなることに気づいていない場合が多くあります。生命保険に加入する必要の有無は、自分の将来設計、家族構成、貯蓄等の経済状態を総合的に考慮して判断しましょう