全国共済お役立ちコラム

三大疾病特約は加入した方が良いのかどうか考えていきましょう!

2019-9-2

生命保険に加入する方の中には、疾病に対しても保険を付けたい
と考える方も多くいると思います。
今回は、特約の中でもニーズが高い「三大疾病特約」について、その必要性にも焦点を当てながら説明していきます。
ぜひご参考にしてくださいませ。

三大疾病特約の生命保険には入るべきなのでしょうか?

「三大疾病」とは、がん、心筋梗塞、脳卒中のことを指しています。これらの病気が三大疾病と呼ばれている理由として、発病率・致死率の高さが挙げられます

日本では、これらの疾病の死亡率を合計すると、死亡要因の50%以上に昇ってしまいます。

また、三大疾病は、治療や入院にかかる費用が高額になりやすい傾向にあります。例えば、がんの中でも発病の可能性が高い胃がんの治療にかかる費用は約300万円となっています。他にも肺がんにかかる治療費の平均は約220万円、直腸がんの治療費の平均は約340万円といわれています。

三大疾病保障は必要なのか?メリットとデメリットについて検証してみます

それでは、三大疾病特約の必要性について考えていきましょう。

三大疾病保障を特約として付けるメリットとしては、やはり手厚い保障を受けられるという点が挙げられます。三大疾病の治療にかかる医療費は高額になりやすいことは先ほど述べましたが、保険に入らなくても、公的な健康保健で保障される費用も多いです。三大疾病になってしまった際には、高額療養制度などの保障が適用され、治療費・入院費が減額されます。

しかし、それだけでは安心はできないのも事実です。健康保険の保障でカバーできる費用には限界がありますし、治療には保障の対象外になる費用も多く含まれてくるでしょう。具体的な例を挙げると、食事療養費や先進医療・薬品投与にかかる費用、差額のベッド代などです。三大疾病特約を付けることで、健康保険の保障に加え、特約に含まれる範囲で手厚い保証が受けられます

しかし、三大疾病保障を特約で付けることにはデメリットもあります。それは当然のことながら、月々の保険料が高額になってしまいやすいことです。生命保険に特約を付けると、特約分の保険料が上乗せされるからです。

一般的に特約は掛け捨て型の保障になります。貯蓄型保険の場合、解約返戻金制度や満期給付金制度で支払った保険料が払い戻されますが、特約分の保険料は払い戻されることはありませんので注意しましょう。

三大疾病特約ではその支払要件については注意が必要です!

三大疾病特約に加入する際には、保障が受けられる支払要件をしっかりと把握しておくことがとても大事です。

がん、急性心疾患、脳卒中などにかかったからといって単純に給付金が保障されるわけではないのです。

三大疾病保障の支払要件は加入する保険によって異なります。一般的な特約を例に解説をしましょう。まず、がんに対する保障が適用されるのは「保険加入後、生まれて初めて悪性がんであると診断された場合」のみに限られます。また、皮膚がん・上皮内がんなどは保障の対象外になるケースも多いため注意が必要です。

心筋梗塞の場合は急性の狭心症であること、脳卒中の場合はくも膜下出血、脳内出血、脳梗塞と診断された場合に限られます。急性の狭心症であると診断された場合でも、発症から60日以上の労働制限が必要でなければ保障は適用されないケースが多いです。

このように、三大疾病保障に関する特約は支払い要件が細かく設定されています。支払要件を確認したうえで、支払う保険料と保障内容のバランスが取れているのかをしっかり考えましょう。

三大疾病特約を付けるのに向いているのはどんな人?

三大疾病特約はどんな人に向いているのでしょうか。

例えば、家系的に、もしくは生活習慣により、三大疾病の心配が高い方・貯蓄が少ないなど、急な出費への備えに不安がある人は、前向きに検討した方が良いでしょう

三大疾病は家系や生活習慣が発症や進行に影響を与えると言われていますし、三大疾病にかかった場合は、入院費や通院費が高額となることが予想されます。

三大疾病に関する保障は1000円前後の保険料となるケースが多いようです。また、入院日数無制限の保障と保険料払込免除の保障もそれぞれ100円前後で付けられることが多いでく。そのためこれらは保障内容とのバランスで考えるとコストパフォーマンスは良いと言えるのではないでしょうか。

以上のことから、生活習慣的や体質的に三大疾病の不安が大きい人は、三大疾病保険を前向きに検討してみると良いでしょう。

三大疾病に備えて、特約をつけるかをよく考えましょう!

様々な病気の中でも、将来的に発症するリスクが高いといえるのが三大疾病です。死亡要因の50%以上を占める病に備えるために、三大疾病特約は非常に効果的な備えであると言えます。しかし、保障の適用条件のハードルが高いことや保険料が高額になってしまうことなどのデメリットも無視はできません。バランスを考量しつつ、備えとして前向きに検討してみましょう